教員情報 - 篠原　清昭 | 岐阜聖徳学園大学

（最終更新日：2024-04-05 14:18:51）

  シノハラ　キヨアキ   Shinohara Kiyoaki
  篠原　清昭
   所属   教育学部

職種教授

■ 著書・論文歴

1.	著書	アンパンマンは正義のヒーローか-教育における正義の思考実験- （単著） 2023/04
2.	著書	特別支援教育のマネジメント（共編著者）（共著） 2022/03
3.	著書	Withコロナにおける新しい学校経営様式（共編著者）（共著） 2020/09
4.	著書	教育の社会・制度と経営（編著者）（共著） 2018/04
5.	著書	世界の学校管理職養成（編著者）（共著） 2018/04
6.	著書	学校管理職養成講座(監修者) （共著） 2018/04
7.	著書	台湾における教育の民主化‐教育運動による再帰的民主化‐ （単著） 2017/06
8.	著書	新・教職リニューアル（編著者）（共著） 2016/03
9.	著書	教育のため法学（編著者）（共著） 2013/10
10.	著書	学校改善マネジメント（編著者）（共著） 2012/05
11.	著書	教職リニューアル（監修者）（共著） 2010/04
12.	著書	現代の教育法制（共著者：篠原清昭・笠井尚・生嶌亜樹子）（共著） 2010/04
13.	著書	中国における教育の市場化‐学校民営化の実態‐ （単著） 2009/10
14.	著書	学校のための法学（第２版、編著者）（共著） 2008/05
15.	著書	スクールマネジメント（編著者）（共著） 2006/04
16.	著書	ポストモダンの教育改革と国家（編著者）（共著） 2003/04
17.	著書	中華人民共和国教育法に関する研究‐現代中国の教育改革と法‐ （単著） 2001/10
18.	著書	諸外国の教育改革と教育経営〈共編著者）（共著） 2000/04
19.	論文	小中学校長がとらえる特別支援教育を推進するために必要な力量に関する検討―A 県における質問紙調査から― 発達障害研究 45(4),346-357頁（共著） 2024/04
20.	論文	特別支援学校部主事がとらえる学部経営に必要な力量に関する検討―A 県特別支援学校を対象とした質問紙調査から― 発達障害研究 44(4),377-390頁（共著） 2023/01
21.	論文	コロナ感染と教育法ー学習権保障と生命権保障のジレンマ－『季刊教育法』No.212 (212),1-6頁（単著） 2022/03
22.	論文	不登校児童生徒の新しい支援様式‐個別最適な学びを保障する新たな「就学」のかたち Synapse (81),37-41頁（単著） 2022/03
23.	論文	異常時にも対応できる強いリーダーとなりアフターコロナを見越した学校経営を行う総合教育技術 2021年4・5月号,14-17頁（単著） 2021/04
24.	論文	Afterコロナにおける新しい教育様式 SYNAPSE 76,54-59頁（単著） 2020/09
25.	論文	Withコロナにおける新しい学校経営様式 SYNAPSE 75,45-50頁（単著） 2020/07
26.	論文	新型コロナウイルス対応の教育政策の実際 SYNAPSE 74,27-31頁（単著） 2020/05
27.	論文	特別支援学校の学校経営と校長の特別支援学校の免許や経験に関する全国悉皆調査（査読付き）発達障害研究 41(3),236-245頁（共著） 2019/12
28.	論文	地域との連携・協働による社会に開かれた教育課程づくり教育展望臨時増刊号 (50),47-51頁（単著） 2018/06
29.	論文	教職大学院と教育委員会の協働による学校管理職養成のシステムとコンテンツの開発教職大学院紀要 (1),45-54頁（共著） 2018/03
30.	論文	日本における先住民族の文化権の法理論と法実態‐アイヌ民族を事例として‐ 岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 66(1) 183-192頁（共著） 2018/03
31.	論文	中国チベット族にみる二言語教授法の実践と政策の葛藤岐阜大学教育学部研究報告（人文科学）65（1） 131-142頁（共著） 2017/03
32.	論文	第7章　実践主義的アプローチによる学校と地域社会の連携・協働　（日本学習社会学会編『学習社会への展望』） 78-88頁（共著） 2016/04
33.	論文	世界の学力調査第1回・台湾における学力調査 SYNAPSE2月号2017年2月号 67-72頁（単著） 2016/02
34.	論文	日本の学校管理職養成の課題 SYNAPSE12月号 30-34頁（単著） 2015/12
35.	論文	台湾における民主化とシティズンシップ教育岐阜大学教育学研究報告（人文科学） 64(1) 35-55頁（単著） 2015/10
36.	論文	台湾における民主化と学生運動‐「野百合学運（1990年）を中心として‐ 岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 63(2),121-139頁（単著） 2015/04
37.	論文	中国少数民族教育法にみる多元主義のレトリック『季刊教育法』 (182),94-103頁（共著） 2014/11
38.	論文	台湾における学生運動と第二の民主化‐太陽花学連の戦略・戦術‐ 岐阜大学教育学部研究報告‐人文科学‐ 63(1),115-135頁（単著） 2014/10
39.	論文	東亜国家的民族主義与教育規範『「东亚国家的民族主義与教育规范」（中国語文）』（査読付き）『民族高等教育研究』第３期第２巻（総第９期） 18-22頁（共著） 2014/10
40.	論文	学習社会の研究方法論『日本学習社会学会年報』 (10),1-7頁（単著） 2014/09
41.	論文	台湾における教育運動と民主化岐阜大学教育学部研究報告‐人文科学‐ 62(2),271-289頁（単著） 2014/03
42.	論文	台湾における民主化と教育基本法岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 62 （単著） 2013/10
43.	論文	中国における社会教育法整備の現状と課題『日本学習社会学会年報』 (9),40-44頁（共著） 2013/09
44.	論文	東アジアにおける社会教育法制の課題日本学習社会学会年報 (9),5-7頁（単著） 2013/09
45.	論文	教育委員会と大学との連携季刊教育法 (172),20-25頁（単著） 2013/03
46.	論文	東アジアにおける教育基本法とナショナリズム季刊教育法 (172),109-115頁（単著） 2013/03
47.	論文	農山村小規模校における特色ある学校づくり教師教育研究 (8),51-72頁（単著） 2013/03
48.	論文	台湾における教育の民主化政策岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 61,153-174頁（単著） 2012/11
49.	論文	大学と教育委員会・地域との連携による養成・研修行政の方策日本教育行政学会年報 (38),89-95頁（単著） 2012/10
50.	論文	飛騨高山の学習社会づくり『日本学習社会学会年報』 (7),78-84頁（単著） 2012/09
51.	論文	台湾における学校の民営化政策岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 61,203-222頁（単著） 2012/04
52.	論文	教師教育制度の脱制度化における大学と教育委員会の協働教師教育研究 (7),21-24頁（単著） 2011/03
53.	論文	台湾戒厳令解除後の民主化と教育バウチャー岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） (60),199-223頁（単著） 2011/03
54.	論文	日本学校的民営化『中国教師』5月号 13-17頁（共著） 2010/05
55.	論文	中日における学校の民営化（牛志と共著、漢文）中国教育学会教育政策・法律専門委員会論文集 112-118頁（共著） 2009/07
56.	論文	教職大学院経営の方法と課題－運営体制及び内部・外部の組織づくりに関する問題－日本教育経営学会紀要 (51),128-133頁（単著） 2009/06
57.	論文	教員免許状更新講習の試行－その成果と課題－教師教育研究 (5),173-182頁（単著） 2009/05
58.	論文	教職大学院の運営を省察する教師教育研究 (5),197-208頁（単著） 2009/05
59.	論文	第3章学校づくりと法　小島弘道編『学校経営』（共著） 2009/05
60.	論文	教育の市場化にみる中国の私教育費の構造変動岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 1(56),167-180頁（単著） 2009/04
61.	論文	教員免許状更新講習事業の方法と課題（査読付き）『日本教育大学協会研究年報』第27集 267-280頁（単著） 2009/04
62.	論文	４章　学校ガバナンスにおける法化　(小島弘道編著『時代の転換と学校経営改革』) （共著） 2007/05
63.	論文	時代の転換と学校経営改革（共著） 2007/05
64.	論文	学校評価における外部評価導入の実践と課題岐阜大学教育学部研究報告（実践研究） 9,131-154頁（共著） 2007/02
65.	論文	教育の市場化にみる中国の公教育費の構造変動岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 2(55),119-136頁（単著） 2007/02
66.	論文	中国の教育の市場化にみる社会主義的教育政策の転換岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 1(55),171-182頁（単著） 2006/10
67.	論文	開かれた学校づくりの政策と実践の課題岐阜大学教育学部教育実践研究 (2),222-224頁（共著） 2006/04
68.	論文	教育法の新しい考察枠組み『日本教育経営学会紀要』 (46),138-141頁（単著） 2005/06
69.	論文	学校経営改革の方法と課題（2）『日本教育行政学会年報』 (30),276-285頁（単著） 2004/10
70.	論文	学校経営改革の方法と課題（1）『日本教育行政学会年報』 (29),266-277頁（単著） 2003/10
71.	論文	中国の教育改革と教育経営学『日本教育経営学会紀要』第45号 156-163頁（単著） 2003/06
72.	論文	ポストモダン教育法のパラダイム転換岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 56(1),115-136頁（単著） 2003/04
73.	論文	『国民の教育権論』の総括－教育法学のアーカイブス－『日本教育経営学会紀要』 (44),123-130頁（単著） 2002/06
74.	論文	教育の市場化による国家ナショナリズムと少数民族教育自治の変容岐阜大学教育学・心理学研究紀要 (15),25-34頁（単著） 2002/06
75.	論文	校長のリーダーシップ研究におけるエスノグラフィー岐阜大学教育学部研究報告（人文科学） 51(1),177-190頁（単著） 2002/06
76.	論文	教育改革における中国国家の責任『日本教育行政学会年報』 (27),185-190頁（単著） 2001/10
77.	論文	第７章　中華人民共和国における校長職の改革　(小島弘道編著『校長の資格・養成と大学院の役割』) （共著） 1999/09
78.	論文	第6章　現代中国の教育目的にみるナショナリズムの変容　(山口満編著『現代カリキュラム研究』) （共著） 1999/06
79.	論文	第４章　組織の秩序維持と内部規程のみなし（児島邦宏・天笠茂共編著『学校の組織文化を考える』）（共著） 1999/05
80.	論文	第８章　教育委員会と学校の関係改善 (日本教育法学会編『自治・分権と教育法』（講座現代教育法３）) （共著） 1999/04
81.	論文	現代中国の教育法体系と教育法理論九州大学大学院教育学研究紀要創刊号（通巻第４４集） 4-17頁（単著） 1999/03
82.	論文	第9章　学校長の人事権と予算編成権の拡大　(菱村幸彦・小松郁夫・若井彌一共編『学校経営の刷新』) （共著） 1999/01
83.	論文	第12章　エスノグラフィーによる研究方法論　第13章　ケースタディー　小学校長のリーダー行動　第17章　校長のリーダー行動の総括　（中留武昭編著『学校文化を創る校長のリーダーシップ』）（共著） 1998/11
84.	論文	現代中国の教育投資－社会主義国における『教育の市場化』－比較教育文化研究施設紀要 (51),49-68頁（単著） 1998/03
85.	論文	中華人民共和国教育法の法理論九州大学教育学部紀要（教育学部門）第４３集 89-105頁（単著） 1998/03
86.	論文	第11章　事務主任・事務長の研修制度　(小島弘道編著『事務主任・事務長のリーダーシップ』) （共著） 1997/11
87.	論文	第9章　事務主任・事務長の専門性　(小島弘道編著『事務主任・事務長のリーダーシップ』) （共著） 1997/11
88.	論文	校長のリーダーシップのエスノグラフィー－考察枠組みと分析技法－『教育経営学研究』 (4),27-50頁（単著） 1997/10
89.	論文	小学校長のリーダーシップのエスノグラフィー『教育経営学研究』 (4),77-84頁（単著） 1997/10
90.	論文	中華人民共和国教育法の立法過程－立法者意思の分析を通して－教育経営　教育行政学研究紀要 (3),99-108頁（単著） 1996/05
91.	論文	現代中国の教員政策－中華人民共和国教師法の分析－（査読付き）『日本教育行政学会年報21』 237-251頁（単著） 1995/10
92.	論文	第8章　教職員の職務と勤務条件　(永岡順・熱海則夫編『教職員』(新学校経営全集６）) （共著） 1995/07
93.	論文	学校の公共性と自主性－教育行政の規制緩和をめぐって－『日本教育行政学会年報20』 112-121頁（単著） 1994/10
94.	論文	現代中国の学校改革－校長責任制の実現過程－（査読付き）『日本教育経営学会紀要』 (36),82-97頁（単著） 1994/06
95.	論文	現代中国の教育科学論争－『文化大革命』以降の『教育本質論争』を中心として－岐阜教育大学紀要第２７集 199-223頁（単著） 1994/02
96.	論文	第Ⅲ章２　学校改善のための市町村教育委員会の改善　(小島弘道編『学校改善を支える教育委員会』（シリーズ学校経営とスクールリーダー⑥）) （共著） 1993/12
97.	論文	教育法学におけるパラダイム転換の可能性－法社会学的研究方法論の視点から－岐阜教育大学紀要第２６集 183-197頁（単著） 1993/09
98.	論文	第二部・学校経営組織の法社会学」「第三部・経営領域別過程の法社会学」「第三部Ⅲ・経営問題別過程の法社会学」　(高野桂一編著『学校経営のための法社会学』) （共著） 1993/04
99.	論文	学資労働の社会的組織化岐阜教育大学紀要第２２集 169-185頁（単著） 1991/09
100.	論文	第三章　総合選抜制度における調整と技術　（杉江修治・三上和夫編著『誰のための高校』）（共著） 1991/08
101.	論文	第２章　教育経営の法構造　（永岡順編著『現代教育経営学』）（共著） 1991/03
102.	論文	学校病理と子どもの人権学校経営研究 15,115-121頁（単著） 1990/05
103.	論文	教育行政学の課題と展望－方法論の観点から－教育行財政研究１７ 48-54頁（単著） 1990/05
104.	論文	現代中国の学校管理論－校長責任制を中心として－（査読付き）日本教育行政学会年報 15』（単著） 1989/10
105.	論文	第7章　教育委員会と学校の信頼関係　（下村哲夫編著『教育委員会と学校の間』（シリーズ教育の間全１２巻　第１０巻））（共著） 1989/07
106.	論文	第7章　学校の経営と管理　（柴田義松編著『学校と社会－教育改革の時代の学校－』（教職課程講座・第３巻））（共著） 1989/06
107.	論文	第２章　第２節２(2)、第４節１　教育課程審議会の組織構造、臨教審の役割にみる審議会機能の変容　（清水俊彦編著『教育審議会の総合的研究』）（共著） 1989/02
108.	論文	臨教審の役割に見る審議会機能の変容教育行財政研究第１５号 (15),28-35頁（単著） 1988/04
109.	論文	学区の法的団体性と社会的団体性－新潟県北魚沼郡干溝学区の事例から－東海女子短期大学紀要 (14),129-138頁（単著） 1988/03
110.	論文	教育法社会学の基礎理論教育行財政研究 (13),88-100頁（単著） 1986/07
111.	論文	現代教育法学批判東海女子短期大学紀要 (12),101-113頁（単著） 1985/06
112.	論文	地域住民の学習意識と条件整備の可能性－生涯教育経営の前提条件－（査読付き）『日本教育経営学会紀要』 (27),65-79頁（単著） 1985/06
113.	論文	愛知県の高校生の急増・急減対策に関する政策科学的研究教育行財政研究 (11),66-81頁（共著） 1984/03
114.	論文	教育委員会の規則制定権－教育委員会規則の法社会学－（査読付き）『日本教育行政学会年報・10号』 213-226頁（単著） 1984/03
115.	論文	学校経営計画研究のための考察枠組み－試論として－東海女子短期大学紀要 (10),69-77頁（単著） 1983/06
116.	論文	明治前期小学校設立過程にみる村落の共同体的自治－青森県『学田制』の分析－（査読付き）『日本教育経営学会紀要』 (25),69-80頁（単著） 1983/06
117.	論文	教育委員会規則制定過程に関する法社会学的分析教育学研究集録第５集 75-85頁（単著） 1982/01
118.	論文	教育課程編成権の法理に関する一考察－学校管理規則の分析を中心として－（査読付）『日本教育経営学会紀要』 (23),78-87頁（単著） 1981/06
5件表示
全件表示(118件)

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2016/04～2019/03	中国少数民族教育法の開発的研究挑戦的萌芽研究（代表）
2.	2012/04～2016/03	台湾の教育の民主化に関する実証的研究基盤研究C（代表）
3.	2008/04～2012/03	中国の教育バウチャーに関する実証的研究基盤研究C（代表）
4.	2005/04～2008/03	中国の公立学校の民営化に関する実証的研究基盤研究C（代表）
5.	2000/04～2003/03	国家の教育アカウンタビリティに関する総合的研究基盤研究B（代表）
6.	1997/04～2000/03	現代中国の教育法規に関する研究基盤研究C（代表）
5件表示
全件表示(6件)

■ 社会における活動

1.	2001/10	日本教育行政学会学会賞
2.	2003/06	日本教育経営学会学会賞（共同受賞）
3.	2016/04～2018/03	独立行政法人教職員支援機構客員フェロー
4.	2010/09～	広西師範大学客員教授
5.	2006/08～2009/08	内蒙古民族大学客員教授

■ 委員会・協会等

1.	2008/10～2009/06	文部科学省教員養成課程の質的向上に関する研究協力者会議委員
2.	2010/06～2012/05	日本学術振興会特別研究員等審査会専門委員
3.	2011/06～2016/05	日本教職大学院協会専門委員会委員長
4.	2010/04～2011/03	教員養成機構教職大学院認証評価専門委員
5.	2011/04～2012/03	文部科学省教員免許状更新講習検討ワーキンググループ委員
6.	2012/04/01～	高山市教育振興会議会長
5件表示
全件表示(6件)

■ 学歴

1.		九州大学博士（教育学）（九州大学博乙第60号）(教育学)
2.	1978/04～1982/03	筑波大学大学院教育学研究科博士課程中退
3.	1973/04～1976/03	立命館大学法学部卒業法学士

■ 職歴

1.	2020/04～	岐阜聖徳学園大学教育学部教授
2.	2018/04～2020/03	岐阜大学大学院教育学研究科（教職大学院）特任教授
3.	2008/04～2018/03	岐阜大学大学院教育学研究科（教職大学院）教授
4.	2002/04～2008/03	岐阜大学教育学部教授
5.	1996/04～2002/03	九州大学大学院教育学研究科助教授
6.	1991/04～1996/03	聖徳学園岐阜教育大学教育学部助教授
5件表示
全件表示(6件)

■ 所属学会

1.	1998/10～2016/03	日本教育行政学会
2.		∟ 国際交流委員長
3.	2004/10～2007/10	∟ 理事
4.	2001/10～2004/10	∟ 常任理事
5.	1998/10～2001/10	∟ 理事
6.		日本学習社会学会
7.		∟ 研究推進委員長
8.	2004/09～2010/09	∟ 理事
9.	2010/09～2013/09	∟ 常任理事
10.	～2016/03	日本教育経営学会
11.		∟ 研究推進委員長
12.		∟ 事務局長
13.	1997/06～2000/06	∟ 理事
14.	2000/06～2003/06	∟ 常任理事
15.	2003/06～2006/06	∟ 理事
5件表示
全件表示(15件)

■ 現在の専門分野

教育学, 教育社会学　（キーワード：教育法学、教育行政学、学校経営学、比較教育学）