(最終更新日:2024-09-26 13:56:26)
  オカモト ヒデオ   OKAMOTO Hideo
  岡本 英男
   所属   東京経済大学  (学校法人 東京経済大学)
   職種   学長
■ 職歴
1. 1997/04~2021/03 東京経済大学 経済学部 教授
2. 1991/04~1997/03 東北学院大学 経済学部 教授
3. 1984/04~1991/03 東北学院大学 経済学部 助教授
4. 1983/04~1984/03 東北学院大学 経済学部 専任講師
5. 1980/04~1982/03 東北大学 経済学部 助手
■ 学位・学歴
1. 2009/02/18
(学位取得)
東京大学 博士(経済学)
2.
(学位取得)
東北大学 経済学修士
3.
(学位取得)
愛媛大学 法学士
4. 1977/04~1980/03 東北大学 経済学研究科 博士課程単位取得満期退学
5. 1975/04~1977/03 東北大学 経済学研究科 博士前期課程修了 経済学修士
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■ 教育・研究活動状況
単著『福祉国家の可能性』(東京大学出版会、2007年)以降に書いた論文や研究ノートを加筆・修正しながら、そして新たな章を書き加えながら、二つの単著『福祉国家の過去・現在・未来』(仮題)と『完全雇用の財政学』(仮題)にまとめる作業を行っている。
■ 研究分野
財政学 
■ 研究テーマ
1. 1991/04/01

福祉国家財政の研究
福祉国家、財政金融政策
■ 著書・論文歴
1. 2019/10/15 著書  シンポジウム記録・岡本英男、土居丈朗、松尾匡、松林洋一「財政再建とマクロ経済―経済再生と生活保障に政府はどのように関与すべきか―」日本財政学会編『財政再建とマクロ経済―経済再生と生活保障に政府はどのように関与すべきか―』  3-47頁 (共著) 
2. 2019/02/25 著書  終章「完全雇用体制の復活に向けて―完全雇用論の原点・ベヴァリッジから学ぶー」門野圭司編著『生活を支える社会のしくみを考えるー現代日本のナショナル・ミニマム保障―』  215-239頁 (共著) 
3. 2019/02/13 論文  ベン・バーナンキの「貨幣創出を財源とする財政プログラム(MFFP)」について 東京経大学会誌・経済学 (301),289-316頁 (単著) 
4. 2018/03/20 論文  日本の「失われた20年」における財政政策の評価 東京経済大学学術研究センター年俸2017年度(特別号) 中国と日本、新たな時代を見据えて―文化・文学、経済、環境・エネルギー、その課題と展望― 107-142頁 (単著) 
5. 2017/12/06 論文  欧州債務危機以降のユーロ・システムの検討 『東京経大学会誌―経済学―』 (295),121-167頁 (単著) 
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■ 学会発表
1. 2016/09/11 完全雇用体制の復活は可能か?(第12回社会保障国際会議)
2. 2015/09/12 日本における2つの福祉国家構想―「日本列島改造論」とシビル・ミニマム論―(第11回社会保障国際会議(韓国・成均館大学))
3. 2013/08/26 福祉国家の持続可能性―日本の「失われた20年」とユーロ危機の経験から考える―(第9回社会保障国際論壇(中国・浙江大学))
4. 2013/05/31 日本の「失われた20年」と福祉国家財政(韓国社会政策学会2013年大会(韓国・高麗大学))
■ 講師・講演
1. 2018/10/25 シンポジウム「財政再建とマクロ経済」―経済再生と生活保障に政府はどのように関与すべきか― パネリスト(香川県高松市香川大学)
2. 2016/06/07 日本の「失われた20年」における財政政策の評価
3. 2012/09/08 危機における福祉国家:福祉国家と愛国心(patriotism)
■ 主な担当科目
1. 財政学
2. 現代の財政
■ 教育上の能力
●教育方法の実践例
1. 教育内容・方法の工夫
■ 社会における活動
1. 2002/04~2011/03 日本財政学会理事
2. 2002/04~2010/03 経済理論学会幹事
3. 2003/04~2007/03 経済理論学会『季刊 経済理論』編集委員
4. 2005/06~2011/05 地方財政学会理事
5. 2007/04~2008/03 経済理論学会『季刊 経済理論』特別編集委員
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■ 委員会・協会等
1. 2002/04/01~2011/03/31 日本財政学会 理事
2. 2002/04/01~2010/03/31 経済理論学会 幹事
3. 2003/04/01~2007/03/31 経済理論学会 『季刊 経済理論』編集委員
4. 2005/06/01~2011/05/31 地方財政学会 理事
5. 2007/04/01~2010/03/31 日本財政学会 『財政研究』編集委員
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