研究業績 |
■ 著書・論文歴
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経歴 |
■ 学歴
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■ 職歴
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■ 現在の専門分野
ソ連経済史, ロシア経済, 経済思想史 (キーワード:ソ連経済史、ロシア経済、経済思想史,)
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■ 所属学会
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社会活動 |
■ 社会における活動
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■ 委員会・協会等
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■ 受賞学術賞
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その他 |
■ ホームページ
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■ 教育活動
「現代経済史」,「ソ連経済の歴史と現代ロシア経済」,「グローバル化の経済史」,「外国史概説」などの科目を担当している。「現代経済史」では,近世までのアジア経済の発展を説く「大分岐」説をはじめ,ヨーロッパ中心の経済史を相対化する近年の研究動向を踏まえた講義をおこなっている。「ソ連経済の歴史と現代ロシア経済」では,ロシア革命から工業化と農業集団化,戦時経済,経済成長と停滞を経てペレストロイカに至るソ連経済の歴史を講じた上で,ソ連の解体からエリツィン政権下の市場経済への移行,プーチン政権下での経済成長,クリミア編入後の西側による制裁の影響,そしてウクライナ侵攻下の経済までを講義している。「グローバル化の経済史」では,欧米勢力による近代以降のグローバル化だけでなく,モンゴル帝国によるユーラシア大陸をまたぐ交易圏の形成など,近世までのグローバル化に類似する歴史事象も包含した講義をおこなっている。「外国史概説」では,教職課程において中学社会科・高校地歴科の教員免許の取得を希望する学生を対象に世界史の概要を講じている。
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■ 国際学術交流
・2013年8月:Fifth East Asian Conference on Slavic-Eurasian Studiesにおいて研究発表
・2015年8月:The International Council for Central and East European Studies (ICCEES) IX World Congressにおいて研究発表
・2017年6月:2nd World Congress of Comparative Economicsにおいて研究発表
・2017年11月:The International Scientific Conference «REVOLUTION: HISTORICAL AND PHILOSOPHICAL COMPREHENSION»において研究発表
・2019年6月:Tenth East Asian Conference on Slavic-Eurasian Studiesにおいて研究発表
・2019年7月:The 14th Forum of the World Association for Political Economyにおいて研究発表
・2019年11月:Historical Materialism 16th Annual Conference において研究発表
・2020年1月:International Workshop of China and Asia Research Center, College of Economics, Nihon University "State and Market in the Eurasian Emerging Countries: Comparative Studies on China, Russia, and Central-Eastern Europe" において研究発表
・2021年8月:The International Council for Central and East European Studies (ICCEES) X World Congress 2021において研究発表
・2019年7月〜現在:The World Association for Political Economy の Council member を務める。
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■ 研究活動
専門はソ連経済史(特に1930年代のコルホーズ農民史)と現代ロシア政治経済(特にプーチン政権の経済政策)であり,目下,以下の2つのテーマに取り組んでいる。歴史研究の分野では,計画経済化と農業集団化を経たソ連において「計画経済に埋め込まれた市場メカニズム」として存在していたコルホーズ市場がどのように機能していたのか,またその存在がコルホーズ農民にとってどのような役割を果たしていたのかという点を中心に研究を進めている。研究成果の一端は, 2017年に岩波書店から5巻シリーズとして刊行されている『ロシア革命とソ連の世紀』の第2巻『スターリニズムという文明』に第2章「農業集団化:コルホーズ体制下の農民と市場」として所収されている。現状分析の分野では,西側による経済制裁がロシア経済に与えている影響について,制裁を奇貨とする輸入代替化の推進をめぐる動きや,経済制裁後のロシアの対外経済関係の変化を中心に研究を進めている。研究成果の一端は,アジア経済研究所から毎年刊行されている『アジア動向年報』において2015年から2019年にかけて「ロシアのアジア政策」として所収されている。
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