研究業績 |
■ 著書・論文歴
1. |
2024/08/10 |
著書 |
全経簿記能力検定試験標準問題集 上級商業簿記・財務会計 (共著) |
2. |
2024/04/20 |
著書 |
初級簿記教本(第2版) (単著) |
3. |
2024/04/20 |
著書 |
初級簿記教本問題集(第2版) (単著) |
4. |
2024/03/29 |
論文 |
インターネットを利用した医療法人の事業報告書等の閲覧に係る各都道府県の方針の違いに関する実態調査 和光経済 56(3),1-10頁 (単著) |
5. |
2023/08/10 |
論文 |
医療法人における対関係事業者取引の事業報告書等を通じた実態把握の限界 和光経済 56(1),1-13頁 (単著) |
6. |
2022/12/20 |
論文 |
経過措置型医療法人に対する留保金課税の導入に関する検討 和光経済 55(2),1-13頁 (単著) |
7. |
2022/03/08 |
論文 |
医療法人による「関係事業者との取引の状況に関する報告書」における情報開示の現状と課題―第7次改正「医療法」施行初年度の開示状況調査をもとに― 和光経済 54(2・3),9-26頁 (単著) |
8. |
2021/03/09 |
著書 |
経済経営学部のキセキ(和光大学経済経営学部55周年記念教育論文編) (共著) |
9. |
2021/03/09 |
論文 |
医療法人に係る会計ディスクロージャー制度のねらいとその限界―会計情報に対する「世間からの目」の違いに着目して― 現代に問う経済のあり方、経営のあり方(和光大学経済経営学部55周年記念研究論文編) 195-210頁 (単著) |
10. |
2019/12/25 |
論文 |
医療法人グループ会計における資本連結手続―医療法人が他の医療法人に資金拠出をした場合の処理― 和光経済 52(1),1-10頁 (単著) |
11. |
2019/04/25 |
著書 |
初級簿記教本 (単著) |
12. |
2019/04/25 |
著書 |
初級簿記教本問題集 (単著) |
13. |
2019/04/12 |
著書 |
新・入門商業簿記 (共著) |
14. |
2019/02/28 |
論文 |
医療法人グループ会計における連結範囲の画定基準 和光経済 51(2),11-20頁 (単著) |
15. |
2018/07/22 |
論文 |
医療法人会計における連結会計の必要性 地域ケアリング 20(8),99-101頁 (単著) |
16. |
2018/03/25 |
論文 |
医療法人会計基準が診療報酬の適正化に果たす役割 社会保障研究 2(4),566-577頁 (単著) |
17. |
2017/09/23 |
論文 |
地域医療連携推進法人における会計報告単位のあり方 日本会計研究学会第76回大会 (単著) |
18. |
2016/09/13 |
論文 |
民間医療サービス提供主体における経営実態把握手段としての連結財務諸表の意義 日本会計研究学会第75回大会 (単著) |
19. |
2014/08/06 |
論文 |
公正価値測定の適用状況 財務報告における公正価値測定 157-191頁 (単著) |
20. |
2014/08/06 |
論文 |
事業用資産会計における公正価値測定 財務報告における公正価値測定 193-205頁 (単著) |
21. |
2013/12/20 |
論文 |
会計認識における測定可能性優先観の後退―FASB/IASB収益認識プロジェクトにおける議論を中心として― 経営論集 23(1),137-154頁 (単著) |
22. |
2012/11/01 |
論文 |
公正価値概念の変遷 企業会計 64(11),1610-1616頁 (単著) |
23. |
2012/08/28 |
著書 |
連結会計入門(第6版) (共著) |
24. |
2011/12/20 |
論文 |
公正価値測定の2つの目的―取得原価を測定する手段としての公正価値測定と将来キャッシュ・フローの発生可能性を表示する手段としての公正価値測定― 経営論集 21(1),59-78頁 (単著) |
25. |
2011/12/01 |
論文 |
日本会計研究学会第70回大会・統一論題報告(第1会場)「会計基準から財務報告基準へ」 企業会計 63(12),121-123頁 (単著) |
26. |
2011/10/10 |
著書 |
IFRS40基準のポイント解説 (共著) |
27. |
2011/09/17 |
論文 |
公正価値測定の適用状況 日本会計研究学会第70回大会 (単著) |
28. |
2011/09/17 |
論文 |
事業用資産会計における公正価値測定 日本会計研究学会第70回大会 (単著) |
29. |
2011/07/01 |
論文 |
「財務報告の変革」第5回シンポジウム・統一論題「財務報告の変革と内部報告会計」 企業会計 63(7),159-159頁 (単著) |
30. |
2010/12/20 |
論文 |
FASBによる履行義務の公正価値測定見直しの意味 経営論集 20(1),61-76頁 (単著) |
31. |
2010/12/20 |
論文 |
経営学部における学士課程教育の展開 文京学院大学総合研究所紀要 (11),89-103頁 (共著) |
32. |
2010/10/01 |
論文 |
「財務報告の変革」第3回シンポジウム・統一論題「非財務情報の会計学的性格」 企業会計 62(10),139-139頁 (単著) |
33. |
2010/09/08 |
論文 |
現行基準における公正価値測定の適用状況 日本会計研究学会第69回大会 (単著) |
34. |
2010/07/01 |
著書 |
IFRS37基準のポイント解説 147-149頁 (共著) |
35. |
2010/06/01 |
著書 |
英和和英IFRS会計用語辞典 (共著) |
36. |
2010/06/01 |
論文 |
「財務報告の変革」第1回シンポジウム・統一論題「財務報告の変革とコックピット・モデル」 企業会計 62(6),74-75頁 (単著) |
37. |
2010/05/20 |
著書 |
簿記原理入門 (共著) |
38. |
2010/04/01 |
論文 |
日本会計研究学会第57回関東部会・統一論題「収益認識をめぐる諸問題」 企業会計 62(4),140-140頁 (単著) |
39. |
2009/12/20 |
論文 |
履行義務の公正価値測定―討議資料「顧客との契約における収益認識についての予備的見解」公表を受けて― 経営論集 19(1),57-69頁 (単著) |
40. |
2008/12/20 |
論文 |
会計基準の拘束力に関する一考察―日・英・米、証券規制の比較検討を中心として― 経営論集 18(1),83-97頁 (単著) |
41. |
2008/12/01 |
論文 |
日本会計研究学会第67大会・特別委員会報告(2)「財務報告の変革に関する研究」 企業会計 60(12),170-171頁 (単著) |
42. |
2006/05/01 |
著書 |
特許権価値評価モデル(PatVM) (共著) |
43. |
2006/03/31 |
論文 |
全部のれんの会計学的性格に関する一考察 国際会計研究学会年報(2005年度) 147-154頁 (単著) |
44. |
2005/06/30 |
論文 |
FASB概念フレームワークにおける測定属性と公正価値との関係についての整理 産業経営 (37),91-102頁 (単著) |
45. |
2004/11/01 |
著書 |
連結財務諸表ハンドブックIII (共著) |
46. |
2004/03/25 |
論文 |
無形資産のディスクロージャーに関する一考察―SFAS141における無形資産の会計処理を中心として― 早稲田大学商学研究科紀要 (58),79-90頁 (単著) |
47. |
2004/03/15 |
論文 |
子会社上場時における連結の範囲に関する一考察 商経論集 (86),1-10頁 (単著) |
48. |
2003/03/25 |
論文 |
アメリカにおける会計ディスクロージャー制度の成立に関する一考察 (単著) |
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■ 学会発表
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経歴 |
■ 学歴
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■ 職歴
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■ 現在の専門分野
会計学, 商学, 公共経済、労働経済 (キーワード:会計制度論、医療法人会計、連結会計)
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■ 所属学会
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■ 授業科目
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■ 担当経験のある科目
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社会活動 |
■ 社会における活動
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■ 研究課題・受託研究・科研費
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その他 |
■ 外部研究者ID
orcID |
0000-0002-1744-5925 |
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■ researchmap研究者コード
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■ ホームページ
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■ 科研費研究者番号
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■ 教育活動
簿記・会計領域の科目を担当しています。積極的なアウトプットを通じて、自分の理解が曖昧なところ、分かっていなかったところに、学生自らの力で気づいてもらうことを重視しています。講義は板書形式により行い、学生たちが情報を整理する時間をしっかりと確保しながら一歩一歩学習を進めていくことができるようにしています。学生には、やるべきことをしっかりとやる(適当にやらない)、活動能力・行動力を高めていくことを繰り返し指導しています。
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■ 研究活動
専門は会計制度論です。現在は、医療法人に係る会計制度のありかたについて検討しています。現在、医療法人に係る会計制度は、医療法人経営の健全化を目的として整備されつつある状況にあります。しかし、医療法人会計に対する人々の関心は企業会計に対するそれと比べて高くなく、「公衆の監視」を前提とした自律機能を期待することができません。医療法人会計は誰がどのような目的で使用するのか、どのような前提を設ければ医療法人経営の健全化に資することになるのか、さまざまな考え方を整理し、今後の方向性を示していくことが目下の課題です。
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■ 和光3分大学
和光3分大学
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■ 和光大学リポジトリ
リポジトリ
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