研究業績 |
■ 著書・論文歴
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経歴 |
■ 学歴
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■ 職歴
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■ 現在の専門分野
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■ 所属学会
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その他 |
■ 教育活動
2021年4月 和光大学経済経営学部経営学科の専任講師として着任。2023年度は「工業簿記」、「原価計算」、「財務会計」、「経営分析」、「商業簿記・会計学演習」、「工業簿記・原価計算演習」、「ゼミナール2(管理会計)」、「ゼミナール3(管理会計)」を担当する。
2020年4月~2021年3月 駒澤大学グローバル・メディア・スタディーズ学部非常勤講師
2019年4月~現在 立教大学経済学部兼任講師
2019年4月~現在 明治大学商学部兼任講師
2019年4月~2020年3月 高崎経済大学地域政策学部非常勤講師
2018年4月~2021年3月 中央学院大学商学部非常勤講師
2018年4月~2021年3月 駒澤大学経理研究所非常勤講師
2015年4月~2019年3月 大月短期大学経済学科非常勤講師
2013年4月~2019年3月 織田調理師専門学校非常勤講師
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■ 研究活動
企業のもつ公共性、広範な利害関係者への説明責任という観点から、企業会計への規制(会計基準や会社法・法人税法・金融商品取引法の会計規定)及び財務報告の実態の分析を行ってきた。特に、経済のグローバル化、金融化といった現象の下で、わが国の会計基準も国際的な会計基準の影響を受け、公正価値評価、資産・負債アプローチの計算構造、投資意思決定有用性という会計目的観を取り入れてきたが、こうした状況下における個別的な会計問題を検討し、論文を執筆してきた。また、経営分析論の分野において、会計制度・会計政策が社会的な富の分配に与える影響についても実態分析を行ってきた。最近では、情報通信技術の発展が会計制度や会計実務に与える影響についても重要性を認識し、ブロックチェーン技術と会計・監査についての学会報告を行っている。また、2015年の国連サミットにおけるSDGs(持続可能な開発目標)の採択に見られるように、気候変動問題や人権問題が国際社会の大きな課題となっているなか、グローバルな活動を行う企業に説明責任を果たさせるため、様々な団体より非財務情報の開示基準が公表されている。こうしたテーマにも関心をもち、所属学会のスタディ・グループのメンバーとして、非財務情報の開示基準についての研究にも取り組んでいる。
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